信用取引には現物取引にはない魅力があります。信用取引でないとできないこともあります。さっそく信用取引をスタートさせたいところですが、信用取引には現物取引にはないリスクが存在するのも事実です。最低限以下の7つのことを理解してから信用取引を始めましょう。
信用取引を始める前に知っておきたい7つのこと
なぜ現物取引ではなく信用取引なのか？
これからやろうとしているトレードは信用取引である必要があるかを自問しましょう。下落が見込める銘柄を空売りしたい、保有株のつなぎ売りをしたいなど明確な理由があればOKです。しかし本当は現物株で長期保有したいのにお金が不足しているから信用取引をする、などの理由だと少し危険かもしれません。
信用取引の上手な活用法 現物取引との違いやメリット・デメリットの解説
委託保証金が必要
信用取引をするには委託保証金が必要です。証券会社によって必要な委託保証金は異なりますが、およそ最低30万円かつ取引金額の30%以上が必要です。
例えば150万円の株を新規買建したい場合は、150万円×30％＝45万円の委託保証金が必要になります。
取引限度枠いっぱいまでトレードしないこと
必要な委託保証金率が30%の証券会社の場合、30万円の委託保証金で100万円分の取引が可能です。しかし30万円の委託保証金で100万円分のトレードをしてはいけません。なぜなら取引限度枠ギリギリまでトレードしてしまうと、少しの含み損で追証(おいしょう)が発生してしまうからです。
ある程度の含み損が発生しても必要な保証金率が維持できる範囲内でトレードするようにしましょう。
制度信用と一般信用の違いを理解すること
信用取引には制度信用と一般信用の2種類があります。それぞれにメリット・デメリットがあります。制度信用と一般信用の違いを理解し、あなたにとってどちらが適しているのかを確認しておきましょう。
制度信用と一般信用の違い 買建は制度信用、売建は一般信用をお勧めする理由とは？
短期トレードを心がけること
信用取引は取引期間に応じて利子が発生します。長期になればなるほど利子負担が大きくなります。信用取引は原則短期でのトレードを行うようにしましょう。また制度信用においては返済期限が6ヶ月以内と定められていることを理解しておきましょう。
損切りをすること
信用取引では必ず損切りラインを決めておきましょう。現物取引と違って取引期間に応じて利子が発生します。損切りせずに塩漬けにしている間にも支払利息が膨らんでいきます。
空売りのリスクは無限大
株を保有していなくても「売り」から入れるのが信用取引の大きな魅力です。しかし一方、信用取引の売建（空売り）のリスクは無限大であることを理解しておきましょう。
買建であれば株価が0円になることが最大のリスクです。株価がマイナスになることはありません。しかし売建の場合は株価が上がるごとに含み損が大きくなります。理論上株価に上限はありませんので、空売りのリスクは無限大なのです。
